新日鉄住金名古屋の爆発事故、操業停止長引けば自動車各社に影響
新日鉄住金名古屋製鉄所
15人が重軽傷を負った新日鉄住金名古屋製鉄所(愛知県東海市)の爆発事故から1日明けた4日、現場では爆発による火災や煙の噴出は午前中に収まったものの、火災の原因が特定できないことから、高炉などの主要設備は稼働できない状態が終日続いた。操業停止が長引けば、トヨタ自動車など取引先への製品供給に支障を来す可能性が強まりそうだ。
新日鉄住金によると、火災は4日午前3時半ごろに鎮火。警察などの現場検証を踏まえながら、原因を特定できなければ高炉などの稼働は再開しない方針だ。同社によると工場の製品在庫は5日分程度ある。操業停止が長期化すれば、同社の別の製鉄所から取引先に供給することも視野に入れるが、名古屋以外の製鉄所もフル稼働に近く、安定的な供給には懸念が残る。
新日鉄住金名古屋製鉄所
取引先の自動車各社は在庫で当面賄うため「6日まで国内の全工場は稼働できる」(トヨタ自動車)、「今のところ影響はない」(三菱自動車)という。東日本大震災でサプライチェーン(供給網)が寸断された教訓から、各社が在庫量を増やしていた効果が出た格好だ。
ただ、自動車各社は名古屋製鉄所で生産される製品の半分に当たる年約300万トンの供給を受けているだけに「今年に入ってトラブル続きの上、現時点で再開のめどが立っていないのは不安だ」(大手自動車幹部)との声も上がる。
新日鉄住金は、コークス炉の石炭塔に長期間保存されて水分が低くなった石炭がコークス炉内に移される際、何らかの原因で入った空気によって自然に発火、爆発につながったとの見方を強めているが、一刻も早い原因の特定と稼働再開が喫緊の課題となっている。
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